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概要
今日の学校の直面する課題の多くは学校を挙げての組織的対応が必要なものであり、教員個人の力量のみで対応可能な課題は限られています。学校組織開発分野は、新たな社会のあり方を見据え、それに対応できるように学校を変革していくことのできるリーダーの育成を目指しています。より具体的に本分野で育成するのは次の3つの能力です。
- 法規や政策と社会動向、学校教育に関連する基礎理論の理解
- 学校の目指すべき将来ビジョンを描き、それに向けて計画を組織的に策定する力
- 前例踏襲主義と決別して、他の教職員を巻き込んで行動に移していく力
授業科目
カリキュラムの特徴
この目的のために、学校組織開発分野では、すべての教育活動を相互に有機的に関連づけながら、体系的に配置されています。学校組織開発分野では必修科目が多く設定されていますが、これは科目間のヨコのつながりを保障し、同時にコースに所属する大学院生相互の学びを促進するためです(修了要件の枠外で他分野の科目を選択することは可能)。
専門科目は下記の通りであり、修了のためにはこれらの科目をすべて履修することが必要です。各科目の詳細は、静岡大学学務情報システムのシラバス検索で確認してください。
- 分野必修科目
- 教育政策の流れと学校論
- 教育法制度の理論と実際
- 学校改革の理論とリーダーシップ
- 成人の学習の事例と理論
- 学校と地域の協働
- 夢の学校づくり・学校改善への実践論
学校改善等支援研究員制度
学校組織開発分野では「学校等改善支援研究員」のシステムを導入しています。これは学校および教育委員会において、教員と大学院生がチームを組み、現場の改革課題の解決に実際に取り組みながらリーダーシップのあり方を学ぶためのしくみです。学校組織開発分野の志願者は入学試験の願書提出時に、所属校の教育委員会の教育長に「学校等改善支援研究員」としての実習の受け入れ承諾を得ることとなっていますが、これはアクションリサーチの実施に当たって、学校改善への参画を円滑にしていくための手立てです 。
学校組織開発分野の課題研究は、すべてこの「学校等改善支援研究員」としての活動実績に基づき、これを全国の施策や研究の動向と関連づけて作成します。
*「学校等改善支援研究員」は令和元年度文部科学省の「グッドプラクティスの共有と発信に向けた事例集」に採用されています。